ふるさと納税とiDeCo併用時の注意

2022-11-18

ふるさと納税iDeCoともに節税メリットがあります。

この記事では、ふるさと納税とiDeCoを併用するべきか、併用する場合の注意点をまとめました。

iDeCoについては掛け金が全額所得控除になるメリットが大きいです。

iDeCoについてはこちらの記事でまとめています

> 医師の節税としてのiDeCo

ふるさと納税とiDeCoを併用するとふるさと納税の控除額は減ってしまいますが、メリットの方が大きいと思います。

ふるさと納税

ふるさと納税は、地方自治体に寄付をすることで、所得税や住民税から控除を受けられる制度です。

ふるさと納税で所得から控除されるのは、寄付した金額から2,000円を差し引いた金額です

寄付をした年の確定申告で所得税が控除され、さらに翌年の住民税から残りの金額が控除されます。全額が住民税から控除となるワンストップ特例という制度もあります。

控除には限度額があり、限度額はその年の所得や家族構成によって変わり、1万円~400万円前後となっています。

ふるさと納税のメリット

2000円自己負担で返礼品をゲット

2000円で返礼品を受取ることができます。多くのふるさと納税サイトから様々な返礼品を選ぶことができます。



所得税・住民税が還付される

寄付金額-2000円分が所得から控除されます。寄付金額に応じて所得税・住民税の減額・還付につながるので節税効果があります。

上限額がある

限度額を超えて寄附しても減税になりません。上限額の計算はふるさと納税サイトで計算できます。

控除上限額シミュレーション

iDeCoとふるさと納税の関係

iDeCoでは支払った掛け金がすべて所得控除の対象となります。そのぶん課税所得が減るので、ふるさと納税を併用する場合はふるさと納税の上限額が低くなります。

iDeCoとふるさと納税併用のシミュレーション独身者・夫婦共働き(扶養範囲外)の場合

auのiDeCoより引用

ふるさと納税とiDeCoの併用はオススメ

iDeCoの節税効果は強力です。併用時はふるさと納税の控除額が減ってしまいますが、多彩な返礼品の中に好みの返礼品があると思いますのでメリットが上回ると思います。

併用時は上限額に注意しましょう。

-iDeCo, ふるさと納税