【円安対策としての選び方と考え方】
2025年、ドル円相場は再び150円台を記録し、多くの投資家が「為替の影響」を実感する年となっています。特に、つみたてNISAやiDeCoで海外資産に投資している方にとって、「為替ヘッジをつけるべきかどうか」は避けて通れないテーマです。
この記事では、為替ヘッジの基本から「いつ・誰が・どんな時に」ヘッジすべきかまで、円安局面における資産防衛の視点で解説していきます。
目次
為替ヘッジとは？
「為替ヘッジ」とは、円とドルなどの為替レートの変動による損益を一定に保つための仕組みです。たとえば、日本円でドル建ての資産に投資する場合、為替が円高になると、資産価値が円換算で目減りします。
これを避けるために、金融機関は先物為替取引などでリスクを回避（ヘッジ）します。これが「為替ヘッジあり」の商品です。
為替ヘッジあり・なしの違い
| 項目 | ヘッジあり | ヘッジなし |
|---|---|---|
| 為替の影響 | 受けにくい | 受けやすい |
| 円高時 | 安定する | 含み損になる |
| 円安時 | 利益が抑えられる | 為替差益を得られる |
| コスト | ヘッジコストがかかる | 基本なし |
為替ヘッジのデメリット
為替をヘッジするためにヘッジコストがかかります。
円安になるとドル資産は日本円で価値が高くなりますが、円安分の値上がりをヘッジすることで享受できません。
為替ヘッジは必要？判断のポイントはこの3つ
① 投資の目的が「短期」か「長期」か
- 短期（数ヶ月〜1年未満）：為替の影響を受けやすいため、ヘッジありが安心。
- 長期（10年以上）：為替は上がったり下がったりを繰り返すため、ヘッジなしでもタイミングが分散されリスクが和らぐ。
② 円安か円高か、為替見通しをどう考えるか
- 円安が続くと見れば「ヘッジなし」が有利。
- 逆に「そろそろ円高に戻るかも」と考える人は「ヘッジあり」で守りを固めるべき。
③ 生活資金への影響の大きさ
一方、多少のリスクを取ってもリターンを狙いたい資産形成層には「ヘッジなし」も合理的。
学費や老後資金など、為替による目減りを絶対に避けたいお金は「ヘッジあり」。
今、円安対策としての選び方
2025年時点でドル円は再び円安傾向にありますが、日本の金利正常化が進めば、今後円高方向に揺れる可能性も出てきます。
したがって、
- 「円安トレンド継続」だと信じるなら、為替ヘッジなし
- 「円高反転の備えをしたい」なら、ヘッジあり
